基本的な考え方について-ver1.4 2017年6月時点

基本的な方針は一切変わっていませんが、出来る限り具体的に数値に落とし込んでみました。前提として税金が課せられることを避けるため、原則として一度購入した株式の売却はしません。赤字は前回から変更した箇所です。

前回の記事はこちら。

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最低限の貯蓄
まず、すぐにでも引き出せる銀行の普通預金です。
私は独身で、実家も都内、リストラや大病にあってもとりあえず実家に帰れば食うには困らないという環境にありますので、約3ヵ月分の生活費と標準よりかなり少なめの貯蓄額になっています。専業主婦の奥さんや子供がいる方、実家と疎遠になっている方などは1〜2年分の生活費があると安心かと思います。基本的にこの貯蓄は取り崩さず、増額もしません。

確定拠出年金
額自体は少ないですが、税控除を受けることでリターンがプラスとなりやすい確定拠出年金が第2の資産です。毎月2.3万円をiFree NYダウ・インデックスに投資しています。40年間、毎月2.3万円を年利5%で運用したとすると3,500万円となります※。全く運用しなかった場合の約1,100万円に比べるとだいぶ上乗せされますね。いわゆる老後の生活費はこれで賄うことができそうです。

定額投資
譲渡益や配当が毎年120万円まで非課税になるNISA口座での投資が第3の資産です。第2次世界大戦後の米国の圧倒的な経済優位性は薄れましたが、世界で最も投資家からの要求が厳しく、またそれに応え続けている米国企業を信頼しており毎月10万円相当とボーナスをやや下落した適当なタイミングで数ヵ月分まとめてダウ30種採用銘柄かつ高配当株に投資、得られた配当も再投資に回します。40年間、年計300万円を年3回に分けて投資、年利5%で運用したとすると約3.7億円となります。

円貯金(暴落時に米国株へ)
上で述べた投資をしても余った分は円で貯金します。かつ日経平均が2万円を超えたら日経平均に逆比例するETFを購入し、株式がリーマン・ショック級に暴落したタイミングで売却、景気に敏感な金融関係の米国株投資します再配当投資戦略と異なり、数年間で200~300%の上昇を狙うことになります。

その他
国民年金、厚生年金に加え、若干の生前贈与による貯蓄もありますが、これらはいつ無くなってもおかしくないので、とりあえず気にしていません。

※毎月定額を積立て、福利で運用する場合の計算方法は以下のサイトを参考にさせていただきました。ありがとうございました。
http://www.relief.jp/docs/002378.html

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